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事業間連携で出荷品目拡大目指す

2021.06.21

 JAあいち豊田は、年間を通して産直施設に地元農産物が豊富に並ぶことを目指し、施設園芸やパイプハウスを使った野菜栽培に取り組んでいます。栽培指導を営農部が、売り場提供を生活部が担当し事業間で連携する。売り場の活性化を図り、地域農業の応援団を増やします。
 JA管内の産直施設の傾向として、4・5月にキュウリの需要が増えるが、地元産の出荷が少ないため、露地栽培での収穫が可能な6月中旬ごろまで管外からの仕入れに頼っています。地元産を求めるニーズに応えるにはハウス栽培で収穫時期をずらす必要がありますが、産直農家は露地栽培で品が多く出る時期をずらして出荷できるため、端境期に安定した出荷が見込めます。
 そこでJAは、ハウス栽培の知識不足や初期投資などの農家の不安を解消するため、みよし市明知町にあるJAの研修施設「みよし施設園芸支援センターMGMI(恵み)」を利用して施設園芸の研修を計画。同センターで、産直施設で需要のあるキュウリとトマトを栽培し、希望者に栽培を提案しています。
 6月17日は、同センターで産直農家5人にハウス栽培に取り組むための研修会を初めて開きました。参加者は施設を見学し、JA職員から栽培管理の説明を受けました。JA営農指導課の杉山司主幹は「産直施設の充実化を図ることで、地域の農業と売り場の活性化を目指したい」と話していました。
 ハウス栽培は初期投資がかかることから、JAでは施設園芸支援として、パイプハウス購入者へ独自の助成をする支援体制もとっています。今後は今回参加した農家を中心に栽培の提案を行い、産直の出荷品目拡大を目指します。

写真=施設内を見学しながら説明を聞く産直農家ら